特徴�@　資材・工法の公表価格を掲載しています ●実勢価格とは，公共工事の予定価格の積算において必要とされる市場での取引価格，公表価格とはメーカーの公表している定価です。 ●本誌は，実勢価格では表示しにくい資材・工法や，標準化されていない資材・工法，新製品・新工法なども含め，幅広い資材・工法の公表価格や技術情報などを網羅し，設計・積算・資材調達などの諸業務で活用いただいています。 特徴�A　幅広いブランドを網羅しています ●「共通資材」「土木資材」「建築資材」「電気・機械設備資材」「工事費」の分類方法に基づいて，幅広い資材・工法を網羅しています。 ●資材・工法項目による検索，メーカー名による検索，ブランド名により検索が可能で，必要としているメーカーや資材・工法を探すのに必須の資料です。 特徴�B　新製品・新材料が情報が満載です ●毎月，共通・土木・建築・設備・機器・ITなど幅広い分野で，新発売・新開発の製品・工法を取り上げ，紹介しています。 ●掲載のご希望がありましたら，編集室まで資料をお送りください。 特徴�C　毎月の価格情報に加えて，特集も重視しています ●特集では，各分野の資材を体系的に網羅し，紹介しています。 ●雪寒対策資機材（毎年7月号），公園・緑化，体育施設資器材（毎年8月号），環境負荷低減に貢献する材料と工法（毎年12月号）など。

本誌の役割 　本誌は，各種建設資機材の「公表価格」および建設関連の技術・工法などの各種情報を調査・収集し，その結果を速やかに定期刊行物に発表することにより，官公庁および民間企業の計画，設計，施工，積算，資材調達などの各部門において必要とされている参考資料を提供することを目的としています。 本誌の構成 　本誌の内容は，「資機材価格」，「工事費」および技術資料，図解・規格資料などから構成され，掲載している価格はすべて公表価格です。 　「資機材価格」は，共通資材，土木資材，建築資材，電気・機械設備資材，その他（環境，福祉・体育，建設機械・工具，建設副産物）を掲載しています。 　「工事費」は土木，建築，設備の材工共（ないし手間のみ）価格を掲載しています。「工事費」は直接工事費のみで（元請の諸経費は含まない），原則として土木は専門工事業者の経費を含まず，建築・設備は専門工事業者の経費を含みます。詳細はメーカーに直接お問い合わせください。 　資材や工法によっては，「技術資料」「図解・規格資料」を掲載しているものもあります。 公表価格の調査 1.　調査手順 �@調査方法 　調査対象事業所に対する郵便，ファクシミリなどによる「書面による通信調査」を行っています。 �A調査対象事業所 　調査対象事業所は原則としてメーカーです（ただし，製品や工法によっては，商社などの総販売元が調査対象となる場合もあります）。 �B調査期間 　下記のとおりです（特集を除く）。 　■資機材価格　　調査実施：年1回（4月）　変更月号：7〜9月号 　■工事費　　　　　調査実施：年1回（4月）　変更月号：7〜9月号 　上記の他，価格改訂が確認され次第，随時変更しています。 �C掲載価格 　本誌ではすべて「公表価格」を掲載しています。ここでいう「公表価格」とは，通常の取引で標準価格，定価，建値，設計価格と呼ばれているメーカーの希望販売価格の総称を指します。実際の取引においては値引きされることがありますので，ご利用に当たってはご注意ください。 �D「積算資料」参照ページ 　公共工事の積算において採用される「実勢価格」は，財団法人 経済調査会刊行の月刊「積算資料」に掲載しています。本誌の総目次において，「積算資料」参照ページを資材項目ごとに（　）内に掲載しています。 �E掲載価格と消費税 　掲載価格はすべて「消費税抜き」で表示しています。 　なお，平成16年4月1日より改正消費税法が施行されましたが，事業者間の取引は総額表示しなくてもよいとの理由により，従来どおり「消費税抜き」の表示方法で掲載しています。 �F価格の特例 　価格欄において，☆は製造生産されていない規格，−は流通なしまたは取引事例が確認されていない規格を意味します。 2.　公表価格の条件 �@荷渡し場所 　資機材，工法によって異なります。詳細はメーカーにお問い合わせください。なお，資機材，工法によっては，特に設計単価表などであらかじめ価格条件を特定している場合がありますので，そうした場合には例えば「工場渡し」などと表示して，現場持込み価格との違いを明示しています。 3.　公表価格の適用地区 　資機材，工法によって異なります。詳細はメーカーにお問い合わせください。なお，資機材，工法によっては，特に設計単価表などであらかじめ適用地域を特定している場合がありますので，そうした場合には，都市別価格あるいは地区別価格として掲載するか，本文の下欄「価格の適用」で都市あるいは地区を表示しています。 �@都市別価格 　あらかじめ特定された都市のみに適用される場合は，その都市名を表示しています。 �A地区別価格 　広域地区で価格が適用される場合は，その地区名を表示しています。各地区の適用できる都市については，メーカーにお問い合わせください。 �B北海道，沖縄について 　別途としているメーカーが多く，詳細はメーカーにお問い合わせください。 ご利用に当たっての注意 　本誌に掲載されている価格はすべて「公表価格」です。実際の取引においては，値引きされることがありますので，ご利用に当たってはご注意ください。 掲載情報について 　本誌に掲載されている情報の一部は，財団法人経済調査会の使用許諾を得て掲載しています。

月刊「積算資料SUPPORT」は，「月刊　積算資料」（財団法人　経済調査会発行）読者にセットとして届けられ，建設資材の公表価格掲載を中心に構成されています。 　従来「月刊　積算資料」には，建設資材価格資料として，実態調査による”実勢価格”とメーカーの発表による”公表価格”の二本立ての価格が掲載されていましたが，平成15年4月号から”実勢価格”のみの掲載となりました。 �@実勢価格と公表価格が混在して利用上非常に間違いを誘発しやすい。 �A「積算資料」の限られたスペースにとどめるより，むしろ公表価格として多くの規格・仕様を掲載することの方が利用価値をいっそう高められると判断できる資材や，実勢価格の把握が徐々に困難になってきているとみられる資材，実績が十分ではない新製品・新工法などは、別の媒体にまとめたほうがわかりやすい。 との理由に基づき，「月刊　積算資料」から公表価格資材を「月刊　積算資料SUPPORT」に移行掲載し，さらに「積算資料SUPPORT」に新製品・新工法を迅速に掲載するにしたことによるものです。 　今までどおり読者の皆様には，月刊「積算資料」とセットで届けられ，実勢価格の「積算資料」，公表価格および技術資料の「積算資料SUPPORT」として活用されています。 　なお，「積算資料」，「土木施工単価」，「建築施工単価」も含めた諸媒体の関係は下記のように構成されています。 ☆資材の実勢価格　　　　　　　　　　　　 　「積算資料」 ☆資材の公表価格 　　　　　　　　　　　　　「積算資料SUPPORT」 ☆土木工事費の実勢価格（市場単価） 　「土木施工単価」 ☆建築工事費の実勢価格　　　　　　　　　「建築施工単価」 ☆土木工事費の公表価格　　　　　　　　　「積算資料SUPPORT」 ☆建築工事費の公表価格　　　　　　　　　「建築施工単価」「積算資料SUPPORT」